あらゆるソフトウェアを開発し
ビジネスを革新していきます

Make business innovation with IT

よくあるご相談

  • パッケージ製品のカスタマイズか新規開発か、悩ましい。
  • 現行システムを継続かリニューアルか、判断がつかない。
  • 自社IT製品のカスタマイズ、顧客折衝・要件定義が出来ないか?
  • 遅いシステムの速度改善をしたい。
  • ビッグデータの分析をしていきたい。AIを活用していきたい。
  • オフショア開発がうまくいかない。

柔軟に開発が行えるのは、コンサルティングと開発を切り離すことなく、
一体となって取り組めるからです。

開発のコンサルティング・要件定義

委託した開発がうまくいかなかったというケースは多いのではないでしょうか?

それには受注側だけでなく委託側も含めて、様々な要因が現実には考えられます。
数十年、この業界を見続けてきて言える事は、予定通りに開発を進めるのは規模が大きければ大きいほど困難であり、その状況下で初期構想のまま全てを実現しようとするのはナンセンスであるということです。困難な壁へ突進するより、的確に力を費やべき所に当てた方が得られるものもずっと多いはずです。
開発の成功に求められるのは、有能な委託先、という事だけでなく、本来の目的達成に向けて、的確に行動を選択できる決断力もまた成功に不可欠となります。 しかし現実にはそう簡単にはなかなかいかないとも思います。

こうした中、我々はここの見極めや舵取りを得意としており、ビジネス課題に対する代案の提供等を行うことでお客様をサポートし、予期せぬ事態に対しても最大限の手を取れるよう尽力します。

これが我々の考える、上流工程業務における取り組みです。

ソフトウェア開発

いくら的確なプロジェクト推進と素晴らしく練られた仕様があっても、開発がそれに追いつかなければ結局失敗に終わってしまいます。

開発に必要なのは、ノウハウよりもむしろ個人の経験・スキル・素養と我々は考えています。
この業界では知識や技術の入れ替えが激しく、ノウハウとして築いても数ヶ月〜数年で新しいものに塗り替えなければならないことが普通にあります。
圧倒的なスピードで高いクオリティを保ちながら開発するには、組織だって形を形成するより、個人が常に先端の技術に触れ、武器となる手元の開発環境を整えることを怠らず、古い技法に執着せず発想を新たに開発を続けていくことが重要であると考えています。これには、物事をあるべき形に導ける数学的センスも欠かせないものとなります。
ノウハウに沿うのではなく、ノウハウを常に生み出す姿勢です。

また、合理的なアジャイルで進める為には、開発と仕様を決めていく人との円滑な連携が重要となります。ここには、ビジネスと開発の見地から仕様とスケジュールを調整出来、また随時変わっていく仕様についていける開発力が必要です。
ここにあるのは、体系化された集団統括力というより、高められた個の能力と、その連携・尊重です。

社内SE業務補助

開発したソフトウェアを業務に導入していこうという時、その運用を考えるのもなかなか大変なものです。
元々、我々は運用を想定して要件定義を行い設計しているので、ここを一番適切にわかりやすく浸透させていくことができます。
社員の方々と直接やりとりして導入の円滑化を図り、負担を取り除きます。
システム開発を単に開発単体として扱うのでなく、新しいソフトウェアに関わる全ての業務とビジネスをスムーズにしていくことに務めます。

サーバー構築・運用・保守

システムの運用に必要となるサーバーの設計から構築、サーバーの安定稼働を行うための監視・対応等、安心した稼働を承ります。
安定して稼働させていくためには、開発する時からその事を考慮に入れて開発しなければなりません。
稼働とソフトウェアの開発、そして持続的サービスの維持は、各々切り離せないものです。
また、運用しながら、業務に応じた細やかなアプリケーション改善を行ったり、セキュリティリスクを合わないようアップデートしていったり、運用データに応じたパフォーマンス改善等していく事も、軽視しがちですが重要な業務となっていきます。

オフショア開発支援

オフショア開発では発展途上国のエンジニアを活用します。人件費が安い事から費用を下げられる反面、品質は下がりがちです。
それを補うのがブリッジエンジニアです。ブリッジエンジニアの能力で開発の成否が大きく変わってきます。
しかしながら日本人が追加で入ることによりコストは上がるので、最終的に見たときの費用対効果には注意が必要となります。
弊社はベトナムに会社を持ってオフショア開発を主体としていた経験から、その特性をよく理解しています。
オフショアの場合、アジャイル開発は不向きです。アジャイルには高度の人材が不可欠となります、すると結局人件費が上がってしまうので中途半端なものとなってしまいます。
適した場面での活用を我々は推奨しています。